太陽光発電システムシステムのメリット |誠和興業|高知|

太陽光発電のメリット


太陽光発電のメリット① クリーンで枯渇しない

 太陽光発電の最大のメリットは、エネルギー源が無尽蔵で、クリーンである点です。石油を燃焼させて電気を起こす火力発電のように、発電時にCO2(二酸化炭素)や、SOX(硫黄酸化物)、NOX(窒素酸化物)などの大気汚染物質を発生させることがありません。
 ちなみに、結晶系シリコン太陽電池によるCO2削減効果は、1kWシステム当たり年間で314.5kg。原油削減量 は、1kWシステム当たり年間で227リットルになります (出典:太陽光発電協会「公共・産業用太陽光発電システム」)。

メリット② 設置場所を選ばない

 太陽光発電は、導入するシステムの規模に関係なく発電効率が一定です。設置する場所の広さに合わせて自由に規模を決めることができるため、一般家庭から大規模施設まで、それぞれの施設に合ったシステムを設置することができます。
 騒音や排出物もないので、日射量さえ確保できれば、設置場所を選びません。屋根や屋上などへの設置のほか、近年ではビルの壁に設置するケースも増えています。

メリット③ メンテナンスが簡単

 太陽光発電システムは構造的にシンプルであるため、ほかの発電システムに比べメンテナンスも簡単です。システムの寿命も比較的長く、現在、太陽光発電に用いられる太陽電池の耐用年数は、20年以上とされています(設置場所などの諸条件によって変わります)(弊社は25年以上の商品を使用しています)

メリット④ 光熱費の大幅な削減が期待できます

 昼間に発電して余った電気は売ることができます。
●昼間の電気が太陽光でまかなえておトク。
昼間は、太陽光で創った電気で、照明やエアコンなどのさまざまな電気設備をまかない、電力会社の電気をあまり使わずにすみます。
●使わず余った電気は電力会社に売れておトク。
使った電気の量より、太陽光発電で創った電気の量のほうが多くて余ったら。その余った電気は自動的に電力会社に買い取ってもらえ、とってもおトク。これを「売電」といいます。

メリット⑤ 電力不足問題に効果あり

 原子力発電所の稼動停止に伴い、電力会社の供給できる電力が不足するというニュースを目にします。 電気が最も使用されるのは、晴れた日の昼前後で、これはちょうど太陽光発電の発電曲線と似たような形になります。
 太陽光発電は夜間に使えなかったり、曇りや雨天では発電量が少ない欠点がありますが、特に夏場などの昼間のピーク時電力削減に十分貢献することができます。

メリット⑥ 天災時や停電時の非常用電源が確保できる

 突然の災害により長期間停電になった場合でも、太陽光発電システムに備わっている自立運転にモードを切り替えることで、発電した電力を利用することができます。
 自立運転時には小電力の機器しか動かせませんが、テレビを見たり携帯電話を充電したりできます。ポットでお湯を沸かしたり、炊飯器でお米も炊けます。また冷蔵庫で薬品などを保存できます。万が一の場合にも正確な情報を把握でき、生命の安全を確保することが出来ます。

メリット⑦ 我が家 我が社でCO2の削減に貢献できます

 太陽光発電は、温暖化の主な原因と考えられているCO2を発電時に排出しません。わが家に太陽光発電を設置すれば、ことさら節電したり省エネしたりしなくても、普通に暮らすだけで、CO2排出量や原油消費量を大幅に減らすことができ、ひいては地球環境の保護につながってゆきます。

メリット⑧ 太陽光発電のパネルで、屋根裏温度が快適に

 太陽光パネルを設置するとパネルが断熱効果を発揮し、夏は涼しく冬は暖かく過ごすことができます。 屋根裏温度

メリット⑨ ご家族、社員さんの省エネ・環境に対する意識も高まります

 「太陽光発電を設置してから、家族の中で省エネに対する意識が高まりました。」 多くのお客様からいただくご意見です。 リアルタイムで電気の使用状況が分かる「カラー電力モニタ」を使って、月々の目標に向けて頑張れたり、ご家族の中で自然と電気の話題も増え結果的に電気代が節約できたという方も多くらっしゃいます。

メリット⑩ オール電化と組合わせると、更に電気代がお得に!

 太陽光発電で生み出した電力を、オール電化住宅で活かす。 つまり、太陽光発電で得た電気を有効に使うことで、家計で大きな割合を占める家庭の光熱費全体を大幅に抑えることができます。 さらに余った電気を電力会社に売ることでより効果的に光熱費を節約することができます。

メリット⑪ 企業なら広告宣伝効果も!

 近年では、環境保全に取り組むことは、企業の社会的責任(CSR)となりつつあります。太陽光発電の導入は、“目に見える”環境対策。企業広報に活用して、企業のブランドイメージ向上に役立てることが可能です。また社内的にも、従業員の環境意識や節電への関心を高める、災害時の電力確保などのメリットもあります。

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